人的資本戦略

企業理念と人財戦略

サワイグループは、「なによりも健やかな暮らしのために」という企業理念のもと、事業活動を展開しています。とりわけジェネリック医薬品事業においては、沢井製薬の理念である「なによりも患者さんのために」を日々の業務の原点とし、品質と安定供給を通じて社会に貢献することを使命としてきました。

こうした使命を果たし続けるうえで、最も重要な経営基盤が人財です。先行きが不透明で変化の激しい時代においては、設備や制度だけで企業の持続的成長を実現することはできません。従業員一人ひとりが変化を的確に捉え、自ら考え、現場で判断し、周囲と協働しながら課題を解決していくことが求められます。だからこそ、私たちは従業員を単なる「コスト」ではなく、企業価値を創出する重要な「資本」であると捉えています。

当社グループの人事理念は、「個を育て、個を活かす」です。この理念のもと、私たちは採用、配置、評価、昇格、育成を人財戦略の中核に据えるとともに、ID&E^※の推進、キャリア形成支援、健康経営、育児・介護との両立支援など、働く環境の整備にも力を入れています。これらの施策をトータルに推進することで、従業員一人ひとりが成長を実感し、能力を最大限に発揮できる環境を整え、組織全体の活力につなげています。

同時に、成長の主体はあくまで従業員一人ひとりです。会社は成長を積極的に支援する一方で、現状に満足することなく、常に新たな視点で課題を発見し、改善に向けて挑戦する姿勢を求めています。医薬品メーカーとして、法令遵守や品質最優先の姿勢は大前提です。そのうえで現状にとどまらず、自ら学び、考え、より良い仕事のあり方を追求し続ける主体的な行動が求められます。会社は、その挑戦を後押しする仕組みと機会を提供し続け、従業員全員が「イキイキ」と働き、会社とともに成長できる組織をつくることが、私たちの人財戦略の根幹です。

• ※Inclusion, Diversity & Equityの略。当社グループでは、各人の持つバックボーン（人種・国籍・性別・年齢等）の違いを理解し、認め合うこと（=Inclusion）、各人のバックボーンを問わずに人財を活用し（=Diversity）、公平に取り扱うこと（=Equity）の3つを重視することを方針として定めている。

中期経営計画「Beyond 2027」の達成に向けて

中期経営計画「Beyond 2027」の達成に向けては、「信頼される企業基盤の確立」を土台に、ジェネリック医薬品市場における着実な成長、ジェネリック医薬品ビジネスの持続性確立、成長分野への継続投資を着実に進めていく必要があります。これらを実現するうえでも、人財は極めて重要な経営基盤のひとつです。品質を最優先にしながら安定供給を支え、生産能力の拡大や高付加価値製品の開発、さらには変化する市場環境への対応を担うのは、現場で働く一人ひとりの力にほかなりません。

そのため当社グループでは、単に必要人数を確保するだけでなく、経営戦略と連動した人財戦略を推進しています。生産、品質、研究開発、営業などの重要領域における採用強化に加え、育成、適材適所、ローテーション、評価、昇格を一体的に運用し、人財の力を最大限に引き出す体制づくりを進めています。

また、次世代リーダーや経営幹部候補の計画的育成、経営層によるグループ人財戦略会議を通じた全社視点での人財マネジメント、人財データ活用の高度化にも取り組んでいます。今後も人財への継続的な投資を通じて、中期経営計画「Beyond 2027」の実現を支える強固な人的基盤を築いてまいります。

人財は企業競争力の源泉

企業競争力の源泉である人財について、現在、重点的に強化しているのが、生産、品質、研究開発など、事業の持続的成長を直接支える領域です。安定供給への社会的要請が一段と高まるなか、生産能力拡大のボトルネックとなり得るこれらの職種については、計画的な採用と育成を進めています。2025年度には、沢井製薬とトラストファーマテックを合わせて約400名の増員を実現しました。今後も、単に人員を増やすだけではなく、現場で確かな力を発揮できる人財を着実に育成・定着させるとともに、多能工化や知見共有、工場間連携も通じて、安定供給を支える組織力の向上を図っていきます。

また、持続的に競争力を高めるためには、将来を担うリーダー層の育成も欠かせません。当社グループでは、グループ人財戦略会議を通じて、次世代リーダー、管理職、経営幹部候補の選抜と育成を全社的な視点で進めています。部門最適ではなくグループ全体最適の観点から人財を捉え、ローテーションや研修、対話を通じて、より大きな役割に挑戦できる人財基盤をつくっています。

さらに、多様な人財が力を発揮できる環境づくりも重要です。女性リーダー育成、障がい者雇用の推進、LGBTQへの理解促進など、ID&Eの取り組みを進めるとともに、キャリア相談窓口や社内公募制度、キャリアデザイン研修を通じて、従業員の主体的な成長を支援しています。育児・介護との両立支援、在宅勤務制度の活用促進、健康経営の推進も含め、多様な事情を抱える従業員が安心して働き続けられる職場づくりに取り組んでいます。

加えて、従業員エンゲージメントの向上は、これらすべての取り組みを支える重要なテーマです。私たちは、年に2回エンゲージメント調査を実施し、その調査結果を踏まえた改善をこれからも着実に進めていきます。人財データの活用も強化しながら、一人ひとりの成長と組織の成長をつなげ、当社グループが社会から信頼され、選ばれ続ける企業であるための人的基盤を強化してまいります。